ステラルーメン（XLM）の今後の価格はどうなる？将来性を徹底調査！

仮想通貨ステラルーメン（XLM）は共通の創業者や目的を持っていることからリップルと比較されやすい通貨です。リップルは先日アメリカ証券取引委員会（SEC）から未登録の証券を販売して利益を得たとして訴訟されました。このニュースを受けて上昇傾向にあったリップルの価格は大暴落しました。

 

そこで気になるのがステラルーメンへの影響です。どちらのプロジェクトもターゲットがそれぞれ違うものの、より便利な国際送金の実現を目指していることから価格の推移も似る傾向にあります。今回の記事ではステラルーメンの今後の価格や将来性について解説していきます。

 

ステラルーメンの特徴・リップルとの違い・取り扱い取引所などの徹底解説は【ステラルーメン（XLM）とは？特徴・リップルとの違い・取り扱い暗号資産（仮想通貨）取引所について徹底開設！】を参考にしてください。

 

ステラルーメンは現在国内取引所では、コインチェック・ビットバンク・GMOコイン・ビットフライヤーで購入できます。

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ステラルーメン（XLM）の期待値

ステラルーメンは最近登場した目新しい仮想通貨ではなく、2014年7月に誕生しています。その歴史は仮想通貨界隈では比較的長く、すでに複数の大企業とのパートナーシップ締結やサービスの提供を行っています。具体的には2014年に決済事業者のStripeと、2016年に金融コンサルティングファームのデロイトと、2019年にIBMおよび銀行6行とのパートナーシップを発表しています。

 

さらに、創業者のジェド・マケーレブ氏はリップルの共同創業者かつマウントゴックスの創業者でもあり、仮想通貨界隈における人脈やノウハウに優れています。ネットワークの管理を行うステラ開発財団（SDF）も非営利団体でありながら300億弱のルーメンを保有する財力を持ち合わせています。

 

これらの特徴からステラルーメンには十分な競争力があり、今後の成長にも期待が持てます。

 

米国の業界団体「ブロックチェーン協会」（Blockchain Association）に加盟

 

ステラ開発財団は2020年2月に米国のブロックチェーン協会に加盟したことを発表しました。これは日本でいう日本暗号資産取引業協会（JVCEA）に相当する団体で、CoinbaseやKrakenなどの大手仮想通貨取引所、0xやCompoundなどのDeFiプロジェクト、Polychain Capitalなどの投資企業などが加盟しています。また、リップル社も2019年19月に加盟しています。

 

同協会は米国政府にもパイプを持つ組織で、金融機関や政府機関との連携を行い、法整備などについて議論を行うとしています。このような組織に所属することでプロジェクトの信頼性はもちろん、今後の運営の安定性の向上にもつながることが期待されます。

IBMとすすめる「Blockchain World Wire」72か国に対応

 

大手IT企業のIBMは国際送金ネットワークのIBM Blockchain World Wire（BWW）の開発を進めています。このプロジェクトにはステラルーメンのブロックチェーンが使われており、本格的に稼働すれば大きな需要につながると見られています。

 

2019年3月の発表によれば国際的な銀行6行がBWW上で独自のステーブルコインを発行することに合意しました。6行にはブラデスコ銀行、釜山銀行、リサール商業銀行が含まれています。これによって合計44の銀行と47の通貨に対応し、72カ国でリアルタイムの送金サービスを提供できるようになります。

 

BWWでは送金者から預かった法定通貨を銀行がステーブルコインに変換します。続いてBWW上でステーブルコインがXLMに変換され、送金が行われます。受け取った銀行がXLMをステーブルコインに変換して法定通貨で払い出しを行います。

ブラデスコ銀行（ブラジル）

ブラデスコ銀行はブラジルの4大銀行の一つに数えられる大手で、バンコ・ブラデスコとも呼ばれています。プライベートバンク事業の占める割合が大きく、2009年に他の大手2行が合併するまではブラジルで最大の規模を誇っていました。その他にもオンラインバンキング、保険や年金、ローンなどのサービスも幅広く手がけています。

 

本社はサンバウロ州にあり、ニューヨークやケイマン諸島をはじめとして国内外に3200以上の支店を構えています。

釜山銀行（韓国）

釜山銀行は1967年から続く老舗の銀行です。名前の通り、韓国の釜山に本社を構え、外貨両替を含む個人向けサービスを幅広く提供しています。韓国内に260の支店を持ち、主要株主にはロッテグループを抱えています。

 

海外ではベトナムのホーチミンと中国の青島に支店を構えています。

リサール商業銀行（フィリピン）

リサール商業銀行（RCBC）はユーチェンコ・グループの一社として1960年に設立されました。グループには日系企業との合併企業も含まれており、日本との関わりが深い銀行でもあります。りそなグループと商工中金と提携関係にあり、日本向けのジャパンデスクも用意されています。

 

本店はフィリピンのマカティ市という場所にあり、店舗数は約508店舗となっています。

日本金融庁のホワイトリスト入り

ビットコインから始まった仮想通貨は現在、数えきれないほどの種類が存在します。しかし、日本の仮想通貨取引所で購入できるのはこのうちの数十種類に過ぎません。これは日本の金融庁が2017年4月の改正資金決済法に基づいて国内で取り扱える仮想通貨を認可制にしているためです。

 

ホワイトリストと呼ばれるリストに登録される仮想通貨は一定の審査を通貨しているため、比較的安全な通貨とみなされます。2021年2月現在ではステラルーメンを含む26種類がリストに登録されており、国内の仮想通貨取引所で取引できるようになっています。

 

しかし、ホワイトリストに登録されたからといって必ず価値が上がったり、安全性が完全に保証されるわけではないため、注意が必要です。

 

ステラルーメンは2019年11月にコインチェック（Coincheck）へ上場し、12月にGMOコイン、2020年2月にDMMビットコイン、9月にビットバンク（Bitbank）と次々に国内の取引所へ上場しました。2018年から仮想通貨に対する規制が厳しくなり、多くの通貨が上場できない中で最初に上場を果たしたステラルーメンは当時注目を集めました。ホワイトリスト入りを果たしているため、今後他の国内取引所に上場されることも考えられます。

ラッパーのAkon氏が提唱し、アフリカでの普及を目指す「Akoin」にステラのブロックチェーン技術が採用

グラミー賞の受賞経験があるラッパーのAkon氏はステラのブロックチェーンを活用して独自の仮想通貨AKoinを発行すると発表しています。このプロジェクトはAkon氏がルーツを持つアフリカの貧困層に金融サービスを提供する他、包括的なエコシステムの構築を目的としています。

 

AKoinの共同設立者であるジョン・カラス氏はステラルーメンがアフリカや東南アジアでのグローバルな金融エコシステム構築という目的を共有しているため、プロジェクトのベースに選んだとしています。

 

Akon氏はセネガルにAkon Cityと呼ばれるスマートシティを建設し、Akoinを通貨として利用する見込みだとしています。すでにトークンは大手取引所のBittrex globalに上場されています。

“Starting in July 2021, 5,000 hospital workers, as well as 2,000 merchants and 35,000 residents in the Kenyan facility, will push Akoin transactions worth at least $5m each month.”https://t.co/ynCPN11ZcM

— AKON (@Akon) February 23, 2021

2021年2月24日のAkon氏ツイートでは、2021年7月から、5,000人の病院労働者、2,000人の商人、35,000人のケニアの施設居住者が、毎月少なくとも500万ドル相当のAkoin取引を推進するとツイートしており、開発の進み具合は順調のようです。

運営元が所有しているXLMのバーン（焼却）

プロジェクトのローンチ当初は1000億枚が発行され、毎年1%ずつ発行上限が増える仕組みになっていたXLMですが、2019年10月のコミュニティ投票により新規発行が停止しました。また、11月にはステラ開発財団が所有していた550億XLMをバーン（焼却）しました。

 

これにより総発行枚数は約500億枚となり、市場の流通枚数が約220億枚、財団の保有分が約280億枚となりました。財団は今後保有しているXLMを少量ずつ放出するとしています。

 

現時点では更なるバーンは予定されていませんが、もし再度実行されればXLMの価値は上がると期待されます。

 

バーン（焼却）とは？

バーンとはすでに発行済みの仮想通貨の枚数を減らすことを指します。発行枚数が減少し、一枚当たりの価値が向上するため、インフレーションの調整目的などで使われる手法です。プロジェクト発足時から計画的にバーンを行う場合が多いですが、ステラルーメンのようにコミュニティ投票でバーンの実行が決定するケースもあります。

 

バーンの実行時には管理者が焼却するトークンを誰もアクセスのできないアドレスへ送付することで完了します。ブロックチェーンでは全ての取引履歴を閲覧できるため、トークンのバーンが行われたことを全てのユーザーが確認できます。

 

世界最大手の仮想通貨取引所であるBinance（バイナンス）が発行するバイナンスコイン（BNB）でも計画的なバーンが行われています。バーンの数量は同社が四半期の営業利益の20%相当となっており、数量は毎回異なります。

 

直近で行われた2020年第4四半期のバーンでは1.6億ドル（約170億円）に相当するおよそ362万BNBが焼却されました。Binanceは発行当時2億枚だったBNBをバーンによって1億枚まで減らすとしており、今後の価格上昇に貢献すると見られています。

 

2019年5月新CEOダネル・ディクソン氏が就任

 

ステラ開発財団は2019年から組織大勢やコミュニティの強化に注力しています。その一環として、2019年5月にダネル・ディクソン氏がステラ開発財団の新たなCEOとして就任しました。同氏はウェブブラウザのFirefoxを運営するMozilla財団のCOO（最高執行責任者）として活躍していた経歴を持つ人物です。

 

ステラ創業者のジェド・マケーレブ氏は今後、チーフ・アーキテクトとしてステラルーメンの開発や普及に専念するとしています。

 

2019年11月にはコミュニティ強化の一環として初のイベントが開催されました。41カ国から380人以上が参加し、グローバルなコミュニティであることを示しました。さらに、今まで11人だったスタッフの数を56人まで拡大したことも発表されています。

 

開発者向けの支援ファンドやステラを利用したプロジェクトの紹介などに代表されるように、今後も包括的なコミュニティ作りに積極的に取り組んでいくことが予想されます。

 

ステラブロックチェーンをベースにしたプロダクトを開発するタイのスタートアップ企業が約34億円を調達

2018年11月にタイでライトネットというスタートアップ企業が設立されました。ライトネットはタイをはじめとした東南アジアで銀行口座を持たない人々に向けてSWIFTに代わる金融サービスを提供することを計画しています。

 

運営メンバーにはステラのブロックチェーン開発を行うインターステラもパートナーとして参加しており、プロダクトはステラのブロックチェーンをベースに開発されています。

 

ライトネットの2人の創業者のうち一人はタイで最大の財閥であるチャロン・ポカパン（CP）の上級会長の親族で、もう一人はスタンフォード大学卒でマッキンゼーやHSBCを渡り歩いてきた人物です。二人の創業者に加え、ライトネットでは70名を超えるエンジニアを抱えています。

 

2020年1月にはシリーズAラウンドでおよそ34億円の資金を調達したと発表しました。CPグループはタイで1万1000店を超えるセブンイレブンを運営している他、伊藤忠商事と資本業務提携関係にあるなど日本との関わりも深い財閥です。そのため、シリーズAラウンドには日本のセブン銀行をはじめとしてシンガポールのユナイテッド・オーバーシーズ銀行や香港のハッシャーキャピタルなどって企業が出資者として参加しています。

 

ステラルーメン（XLM）の最高値と最安値を調査（2017年10月～2021年2月8日）

ステラルーメンの価格推移を他の通貨と比べられる表を以下に作成しました。どの通貨も2017年末から2018年始にかけての仮想通貨バブルで最高値を記録し、その後下落しています。変動率に差はあるものの、現在は全ての通貨が最安値よりも大きく上昇しています。

 

	最高値	日付	最安値	日付	最大変動率（%）	2021/2/8の価格	最安値からの変動率
BTC	2,157,546	2017/12/17	368,795	2018/12/16	-82.91%	4,090,276	1009.09%
ETH	155,044	2018/1/13	9,563	2018/12/14	-93.83%	169,270	1670.05%
XRP	360	2018/1/4	15	2020/3/13	-95.83%	44.2	194.67%
LTC	40,334	2017/12/18	2,661	2018/12/14	-93.40%	15,949	499.36%
XEM	215	2018/1/3	3.4	2019/12/17	-98.42%	33.8	894.12%
XLM	102	2018/1/3	3.7	2020/3/16	-96.37%	40.4	991.89%

 

ステラルーメンは最安値から比較すると、イーサリアムとビットコインに続いて3番目に高騰している通貨となっています。

 

リップルが上がればステラも上がる？

リップル社が2018年9月に開催したSwellでの発表を受け、XRPの価格は30円台から60円台に倍増しました。これに追随するようにXLMも同時期に22円から30円まで上昇しています。

 

また、2020年12月に米国証券取引委員会（SEC）がリップルを提訴したことは記憶に新しいと思います。このニュースを受けてXRPの価格は60円台から20円台まで大幅に下落しました。一方のXLMの価格も12月中旬から2021年にかけて20円から12円台まで下落しています。

 

その後XLMはXRPからの資金流入を受け、40円台まで上昇しました。一時はXLMがXRPの価格を超えた場面もあり、話題になりました。価格が連動していると捉えられがちな二つの通貨ですが、一方にマイナスな材料が出ればもう一方の通貨に資金が流入し、価格が上昇するケースもあります。

 

ステラルーメン（XLM）の将来性まとめ

今回の記事でもご紹介したようにステラルーメンはすでに複数の企業やサービスで活用される計画があるため、実需の伴った通貨であるといえます。東南アジアやアフリカの銀行口座を持たない人々への包括的な金融サービスの提供が本格的に始まればXLMの流動性は高まり、価格もそれに伴って上昇すると見られます。

 

ステラルーメンが実現しようとしている目的は非常に規模の大きなものですが、それだけに実現した際のリターンに期待が持てます。

 

ステラルーメンの将来性を感じ、今から投資を考えている方は【ステラルーメン（XLM）とは？特徴・リップルとの違い・取り扱い暗号資産（仮想通貨）取引所について徹底開設！】を参考にしてください。

 

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