ドージコイン(DOGE)がコインベースプロへ上場
またもやドージコイン(DOGE)が話題になっています。
2014年にライトコインから派生したこのミームコイン(冗談コイン)は、創設者はもちろん、専業の開発者さえいない状態が何年も続いています。現在のドージコインのハッシュレートでさえもライトコインのハッシュレートからの借り物でもあります。
これらの冗談に冗談を重ねた状況も、最近の馬鹿げたインフレ率やブロックリワードなどの技術的な問題も、この犬を止めることができません。
特に、世界で最も裕福な男の一人であるイーロン・マスクが、比喩的にも、文字通りにも、ドージコインを月まで押し上げようと必死になっており、この後押しがついにドージコインを投資のプロ達のレベルまで押し上げました。
6月1日、米国仮想通貨取引所コインベースプロがブログにて「流動性の条件が満たされれば」ドージコインを6月1日より取り扱うと発表しました。
ドージコインは本稿執筆時点で32セントで取引されており、年初来の上昇率は6,000%。ビットコインやイーサリアム、その他殆どのアルトコインの上昇率をしのいでいます。今年の5月には、コインベースCEOブライアン・アームストロング氏は新しい仮想通貨を上場させることは「身近で大切なこと」とし、人々の関心と需要が非常に高いコインの一つとしてドージコインを挙げていました。
上場後、ドージコインがどのような方向に進むかはわかりませんが、一つ確かなことは、未だに世界で最もホットな投資対象の一つであり、多くのマニアが存在しています。そんな中仮想通貨市場がしぼむことは考えにくいと言えるでしょう。
Googleが仮想通貨関連の広告規制を一部緩和
Googleは8月3日から自社のプラットフォーム上で、米国の顧客を対象とした仮想通貨取引所やデジタルウォレットの広告を受け入れるとのことですが、Googleの広告主に対するアプローチは決して甘くはないようです。
例えば、仮想通貨取引所やウォレットを提供する広告主は、Financial Crimes Enforcement NetworkにMoney Services Businessとして登録することや、少なくとも1つの州で、送金業者または連邦または州で許可された銀行事業体として登録することなど、Googleの認証要件を満たす必要があります。
アップル、フェイスブック、グーグルなどのシリコンバレーの巨人たちは、ほとんどすべての仮想通貨の広告を彼らのプラットフォームで禁止していたので、今回の動きは今までの方向性を大きく翻した形となります。今までの規制は、イニシャルコイン/ダイレクトオファリング(ICO/IDO)、トークンプール、有名人の推薦、分散型アプリ(Dapps)など、あらゆるものに及んでいました。
Googleが方針を変えたことで、世界の他のハイテク大手が再び方針を変えるのは時間の問題だと思われます。2018年の弱気相場の始まりに仮想通貨の広告が禁止されたのであれば、同じ広告の禁止解除が今後の市場にどのような影響を与えるのかを考えるべきでしょう。
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