2018年、機関投資家が仮想通貨市場に参入の可能性が高い

機関投資家の投資が仮想通貨市場に流入する可能性が高い

現在、仮想通貨市場に流入している資金は、個人投資家の資金が大半を占めています。しかし、2018年は、機関投資の莫大な資金がついに暗号通貨市場に流れ込んでくる可能性が高いです。

きっかけとなっているのは、「機関投資家の当初予想より強く市場が成長していること」や「ブロックチェーンの技術としての有用性が再認識されている点」などが挙げられます。

増加し続ける個人投資家の投資

2018年の初頭に、中国3大取引所の1つ「Binance（バイナンス）」は、1日で250,000人の新規ユーザー登録があったことを発表しました。

その結果、「Binance（バイナンス）」や「BITTREX（ビットレックス）」、「Bitfinex（ビットフィネックス）」などの一部の取引所は、新規の口座登録を一時的に停止して、今後のユーザー増加を見越した「プラットフォームの整備を行なうこと」を発表しました。

このように仮想通貨市場に流入する個人投資家の資金は止まる気配がなく、当初の想定を大きく超える「仮想通貨市場の成長」を目の当たりにして、機関投資家はこれまでの仮想通貨市場への見方を大きく転換しています。

JPモルガン・チェースは仮想通貨を再評価

暗号通貨に懐疑的な意見を表明したことで有名なJPモルガン・チェースのCEOのJamie Dimon（ジェームズ・ダイモン）氏は、最近の市場動向を見て「Bitcoinを詐欺」として記述したことについて「誤りだった」と認め、「The Blockchain is real（ブロックチェーンは本物の技術だ。）」認めた上で、仮想通貨の発展へのサポートを表明しました。

JPモルガン・チェースのような世界有数の金融機関の大物までもが仮想通貨を正当に評価するようになってきています。

ゴールドマン・サックスはビットコイン商品を提供開始か

昨年10月には、投資大手の「Goldman Sachs（ゴールドマンサックス）」がビットコイン関連投資商品の提供を検討しているとウォール・ストリート・ジャーナル紙が報道しました。この報道に対して、ゴールドマン・サックスの広報は「デジタル通貨に対する顧客の関心に応えて、私たちはこの分野でサービスを提供する最良の方法を模索している。」と回答するなど仮想通貨市場への参入を前向きに検討していることを認めています。

さらに、「Morgan Stanley（モルガン・スタンレー）」の推測によると、2017年のヘッジファンドは、暗号関連資産に20億ドル（2,000億円）以上の投資があったと発表するなど、すでに機関投資家の資金が仮想通貨市場に流入し始めていることが分かっています。

機関投資家の参入で仮想通貨市場はさらに伸びる

仮想通貨市場は今後も成長していくことが予想されますが、今後の市場成長の原動力は、個人投資家だけではなく、機関投資家の参入によってもたらされるでしょう。今後さらに、ブロックチェーンのユースケースが増加することで、暗号通貨市場における機関投資家の投資は今後増加していく可能性が非常に高いです。